外国人採用で失敗しない！採用前に確認すべき3つのこと
人手不足が深刻化するなか、外国人材の採用を検討する企業が年々増加しています。とはいえ、「採用したけどすぐに辞めてしまった」「現場とのコミュニケーションが取れなかった」など、導入に苦戦している企業も少なくありません。
せっかく採用するのなら、企業にも外国人材にもメリットのある関係を築きたいもの。そこで今回は、外国人採用で失敗しないために、採用前に確認しておくべき3つのポイントをご紹介します。
1.「どの在留資格で働けるか」を正しく理解する
まず最初に確認すべきなのが、「その外国人材は、日本で合法的に働ける資格を持っているか」という点です。
在留資格には「技術・人文知識・国際業務」や「特定技能」「技能実習」などさまざまな種類があり、それぞれ働ける職種や期間に制限があります。たとえば「特定技能」は介護・建設・製造業など14分野に限定されており、それ以外の職種で働かせることはできません。
また、企業側も受け入れ要件を満たしているかどうかを事前に確認する必要があります。知らなかったでは済まされない部分ですので、採用前に専門家に相談するのも一つの方法です。
2. 職場での「言語・文化ギャップ」への備えはあるか
言葉の壁は、現場で最もよく挙がる課題の一つです。外国人材が日本語を話せるからといって、「専門用語」や「現場の独特な言い回し」まで理解できるとは限りません。
また、時間感覚、報連相のやり方、休憩の取り方なども、国によって常識が異なります。たとえば「分からないことがあっても自分から聞くのは失礼」と考える文化の国もあります。
そのため、受け入れ側が一方的に日本のやり方を押しつけるのではなく、双方で歩み寄れる環境作りがカギになります。指導担当者を決めたり、マニュアルを多言語化したりするだけでも効果的です。
3. 長く働いてもらうための「キャリア設計」ができているか
「人手が足りないからとりあえず採用する」という姿勢では、長期的な関係は築けません。
外国人材が安心して働き続けられるようにするには、入社後のキャリアパスやスキルアップの道筋を見せることが重要です。「昇給や昇格のチャンスがある」「資格取得を支援している」といった制度があると、モチベーションも向上します。
また、住居や生活支援などのサポート体制も、定着率に大きく影響します。「仕事だけでなく、日本での生活も応援してくれる会社」として信頼を得られれば、離職率も下がっていきます。
まとめ
外国人材の採用は、ただ人手を補う手段ではなく、企業に新しい風を吹き込むチャンスでもあります。しかしその成功には、採用前の事前準備と理解が不可欠です。
今回ご紹介した以下の3つのポイントは、どれも基本でありながら見落とされがちなものです。
- 在留資格の正確な把握
- 言語・文化ギャップへの対策
- 定着を見据えたキャリア設計
これらをしっかり押さえることで、外国人材と企業双方が納得できる「良い採用」が実現できるでしょう。